最終更新日：2026年07月07日

友人同士でも賃貸は借りられるが「ルームシェア可」物件に限られる

友人同士で一つの部屋を借りて暮らすこと自体は、法律的にもまったく問題ありません。実際に、社会人になった友達同士や学生同士で家賃を折半して広い部屋に住むケースは一定数あります。

ただし、どの物件でも自由にルームシェアできるわけではありません。賃貸物件には「ルームシェア可」と「ルームシェア不可」があり、友人同士で入居できるのは「ルームシェア可」と設定された物件だけです。そして後述するように、ルームシェア可の物件は全体のごく一部にとどまります。

私の経験上、「二人で住めるくらいの広い部屋なら友達とも住めるだろう」と考えて物件を探し始め、いざ問い合わせてみると「この物件は友人同士では入居できません」と断られてしまうケースは少なくありません。まずは、ルームシェアがどういう入居形態を指すのかを正しく理解しておくことが、遠回りを避ける第一歩になります。

ルームシェアとは？恋人・婚約者との「二人入居」とは別物

賃貸におけるルームシェアとは、婚姻関係や婚約関係にない人同士が、同じ賃貸物件で一緒に暮らすことを指します。ポイントは「家族、あるいは将来家族になる予定の関係ではない人同士」という点です。

具体的には、次のような組み合わせがルームシェアに該当します。

一方で、結婚を予定している恋人同士や入籍済みの夫婦、親子など「家族またはそれに準じる関係」は、ルームシェアではなく後述する「二人入居」として扱われます。ここを混同すると、物件選びの段階で行き違いが生まれやすくなります。

「二人入居可」と「ルームシェア可」は意味が違う

物件情報でよく見かける「二人入居可」と「ルームシェア可」は、似ているようで前提としている関係性がまったく異なります。この違いを理解しておくことが、無駄足を防ぐうえで非常に重要です。

つまり「二人入居可＝友人同士でも住める」ではありません。二人入居可であっても、それはあくまで夫婦や婚約カップルを想定した条件であり、友人同士の申込みは断られるのが一般的です。ルームシェアをしたい場合は、必ず「ルームシェア可」まで確認する必要があります。

なお、婚約中や結婚を前提としたカップルの物件選びについては、審査基準や名義の決め方が友人同士とは異なるため、別の記事で詳しく解説しています。

同棲の賃貸はどう選ぶ？おすすめの間取り・広さの目安と審査のポイントを解説

ルームシェア可の物件は非常に少ない（名古屋では6〜7％程度）

残念ながら、ルームシェア可の物件は数がとても限られています。これはルームシェアを考えている方が最初に直面する、もっとも大きなハードルです。

当社が名古屋の物件を調べたところ、そもそも2人以上の入居が可能な物件のうち、9割以上はルームシェア不可という結果でした。言い換えれば、2人入居ができる物件の中でも、友人同士のルームシェアまで認めているのは6〜7％程度にとどまります。二人入居可の物件は多く見つかっても、その大半は夫婦や婚約者向けであり、友人同士では申し込めないということです。

ルームシェア可の物件に築古が多いのは、私の経験上、新しい物件や人気の高い物件ほど貸主が入居者の質を重視し、他人同士の入居によるトラブルを避ける傾向があるためだと感じています。設備や築年数にこだわりが強い場合、ルームシェア可という条件と両立させるのが難しくなる点は、あらかじめ理解しておくとよいでしょう。

貸主がルームシェアを敬遠する理由

「なぜルームシェア可の物件はこれほど少ないのか」と疑問に思う方も多いはずです。これは貸主や管理会社が、ルームシェアに特有のリスクを警戒しているためです。主な理由は次のとおりです。

特に短期解約のリスクは、貸主にとって大きな関心事です。入居者が入れ替わるたびに原状回復や募集の手間・費用が発生するため、長く安定して住んでくれる入居者を好むのは自然なことです。

3人以上のルームシェアができる物件はさらに少ない

ここまでは2人でのルームシェアを前提に説明してきましたが、3人以上でのルームシェアになると、対象となる物件は2人の場合よりもさらに少なくなります。人数が増えるほど条件が厳しくなると考えておいたほうがよいでしょう。理由は大きく2つあります。

特に異性を含む3人以上のルームシェアは、貸主が敬遠しやすく、審査が通りにくい傾向があります。可能な場合でも、入居者全員での連名契約を求められたり、代表者一人に家賃全額を支払える収入があることを条件とされたりするケースが少なくありません。

また、周囲を気にせず暮らせる戸建て賃貸であれば3人以上でも受け入れられやすい面はありますが、そもそも戸建ての賃貸物件は数が多くありません。3人以上でのルームシェアを希望する場合は、間取り・人数・続柄を早めに整理したうえで、不動産会社に相談して対応可能な物件を探してもらうのが現実的です。人数が多いほど「まず物件を確保できるか」が最初の関門になると理解しておきましょう。

ルームシェア可物件は「契約者＋連帯保証人」型が多い

ルームシェア可の物件で契約する場合、二人が対等な立場で連名契約をするのではなく、どちらか一方を契約者（借主）とし、もう一方を連帯保証人にする形が多く採られます。

この形が選ばれるのは、貸主側が「誰が最終的な責任者か」を一本化しておきたいからです。連名契約に対応する物件はほとんどなく、保証会社の審査システムや契約実務も単独名義を前提に作られています。片方を連帯保証人にすることで、契約者が家賃支払いの当事者となりつつ、もう一方も連帯保証人として支払い責任を分担する形になります。二人が家賃を出し合う予定でも、契約上の名義は一人に決める必要があると理解しておきましょう。

近年は連帯保証人の代わりに保証会社を利用するのが主流ですが、ルームシェアの場合は事情が少し異なります。貸主側が抱えるリスクが大きいぶん、保証会社の利用に加えて、連帯保証人の設定も併せて求められることが多くなります。単身入居であれば保証会社だけで契約できる物件でも、ルームシェアでは「保証会社＋連帯保証人」の両方を用意するよう求められると想定しておくとよいでしょう。保証会社の仕組みや費用については以下の記事で詳しく解説しています。

賃貸保証会社とは？加入が必要な理由・仕組み・連帯保証人との違いを解説

ルームシェア可物件の探し方

数が限られるルームシェア可物件を効率よく見つけるには、探し方にコツがあります。基本の流れは次のとおりです。

ただし、情報サイトの検索だけに頼るのは危険です。実際にはルームシェア可能な物件でも、公開情報上に「ルームシェア可」と表示されていないことが少なくありません。募集情報の入力段階で条件が反映されていなかったり、記載が漏れていたりするためです。逆に「不可」と表示されていても、貸主に確認すると条件付きで認められるケースもまれにあります。

そのため、確実なのは不動産会社に直接問い合わせ、希望を伝えて探してもらう方法です。当社では、サイトに掲載していない物件も含めて条件に合うものをお探しできますので、ルームシェアを前提とした部屋探しであれば、最初の段階でその旨をお伝えいただくとスムーズです。「二人の名前」「続柄（友人同士など）」「それぞれの勤務先」をあらかじめ整理しておくと、対応可能な物件の絞り込みが早くなります。

勝手にルームシェアするのは契約違反（退去のリスクがある）

ルームシェア可の物件が少ないからといって、一人暮らし用の契約を結んだあとに、貸主へ無断で友人を住まわせるのは絶対に避けてください。これは明確な契約違反にあたります。

賃貸借契約は、貸主が「その契約者を信頼して貸す」という信頼関係を前提に成り立っています。契約書には入居者や同居人を定める条項があり、これを無視して承諾なく第三者を住まわせる行為は、その信頼関係を損なうものと判断されます。民法でも、貸主の承諾を得ずに第三者へ部屋を使用させることは制限されており、違反した場合には貸主が契約を解除できると定められています。

賃貸借契約における第三者への使用制限については、法律の条文でも確認できます。

e-Gov法令検索 民法（第612条 賃借権の譲渡及び転貸の制限）

ルームシェアの入居審査で見られるポイント

ルームシェア可の物件が見つかっても、次に待っているのが入居審査です。ルームシェアの審査では、単身入居とは少し異なる点が確認されます。

審査の中心となるのは、契約者となる方の収入や勤務先、雇用形態です。前述のとおり二人の収入は合算されないため、家賃は契約者一人の収入を基準に無理のない範囲かどうかが見られます。あわせて、同居する側の職業や勤務形態が確認されることもあり、どちらも収入が不安定な場合は審査が厳しくなる傾向があります。

また、ルームシェアという入居形態そのものが、貸主に短期解約リスクを連想させることもあります。私の経験上、契約者・連帯保証人ともに安定した勤務先であること、そして家賃と収入のバランスが取れていることが、審査をスムーズに進めるうえで重要になります。審査全体の流れや必要書類については、以下の記事で詳しく解説しています。

賃貸の入居審査の流れ・必要書類・結果がでるまでの期間を賃貸仲介のプロがわかりやすく解説

ルームシェアで後悔しないための注意点

ルームシェアは家賃や生活費を抑えられる大きなメリットがある一方で、お金や退去をめぐるトラブルが起きやすい住み方でもあります。私の経験上、後からもめやすいのは次のような点です。

特に金銭面のトラブルは、友人関係そのものを壊してしまう原因になりがちです。口約束で済ませず、負担割合やルールを書面（簡単な覚書でも構いません）で残しておくことをおすすめします。

また、契約者ではない側が先に退去した場合でも、契約者本人が住み続けるなら契約自体は継続できます。ただし連帯保証人が抜けることになる場合は、代わりの保証人や保証会社への切り替えが必要になることがあるため、退去のタイミングで管理会社へ相談しておくと安心です。反対に契約者本人が先に退去し、残った側が住み続けたい場合は、契約を結び直して改めて審査を受ける必要があるケースが多い点にも注意しておきましょう。

執筆者
栗田　伸裕

株式会社マチラボ　代表取締役

1級FP技能士
宅地建物取引士
マンション管理士
賃貸不動産経営管理士

これまで1,000件以上のお部屋探しをサポートしてきた賃貸仲介の実務経験をもとに、賃貸契約や初期費用、退去費用など賃貸に関する情報をわかりやすく解説しています。1級ファイナンシャルプランナーおよび宅地建物取引士としての知識を活かし、家賃だけでなく初期費用や更新費用、退去費用なども含めた「総合的な住居コスト」を意識したお部屋探しのアドバイスを行っています。また、名古屋出身で名古屋の賃貸市場やエリア特性にも精通しており、地域事情を踏まえた現実的で正確な情報提供を心がけています。